経営工学
作業研究（さぎょうけんきゅう、work study）とは、作業測定（狭義)と方法研究の手法をあわせて用いることで、投入資源を最大限有効活用し、システムの生産性向上を目指す活動の総称。ただし、ここでの投入資源は、人、物、設備、情報などである。
狭義のメソッドエンジニアリング(method engineering)とほぼ同義であるため、work study、method engineering（狭義）の両者ともに作業研究と訳される。オールドIEとよばれることもある。
作業測定、方法研究、作業研究に、方法設計を加えた4つを包含したエンジニアリングアプローチが、広義のメソッドエンジニアリングである。
1930年ごろ、A.H.Mogensenが作業単純化を提唱。それまでの作業測定、方法研究との相乗効果で、生産現場の作業改善が急速に進展。
同時期、Harold.B.Maynardが、時間研究と動作研究を結合したmethod engineeringを初めて提唱。
当時（20世紀初頭まで）のアメリカの経営や労使関係は、経営者の側は経験や習慣などに基づいたその場しのぎ的な「成り行き経営」が一般的であって統一的な管理がなされておらず、労働者にそのしわ寄せが回る事があった[1]。また、生産現場では内部請負制[2]の下、組織的怠業が蔓延するなどしていた。つまり、労働者側は賃金や管理面で、経営者側は生産が適正に行われているかという面で、相互に不信感を抱いているような状況であった。
テイラーは、客観的な基準を作る事で、こうした状況を打破して労使協調体制を構築し、その結果生産性の増強に繋がり、また労働者の賃金も上昇させられ、労使が共存共栄できると考えた。こうして科学的管理法が考え出されたのである。
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